Sacrifice List

「とにかく第一次SALT条約の裏協定で、米ソはいま言った密約を結んだ。しかしながら、肝心なことが抜けていたんだ。その抜けていたことを、SALT2の裏条約がカバーした。意識的な核戦争は決して起こさないことは、すでにお互いが確約している。しかし、事故や偶発的な理由で、どちらかの核が相手側にぶち込まれてしまったら、どうなるか。

彼らが最も恐れているのは、この問題なんだ。現にアメリカでは年間３００回以上、ソ連のミサイルが飛んでくるというFalse Warningがおきている。コンピューターのミスによるためだ。アメリカでさえこうなのだから、ずっと質の悪いソ連のコンピューターなら、False Warningの数はアメリカの倍ぐらいあるだろう。

問題はコンピューターだけじゃない。太平洋や大西洋に浮かぶSLBM内で狂った奴が、ミサイルの発射ボタンを押してしまったらどうなるか。また長距離爆撃機のパイロットが突然気がふれて、相手国深く侵入して、核爆弾を落としてしまったらどうなるか。これらの事態が起こらないとは誰も保障できない。必ず起こると仮定して、何らかの処理方法を考え出す必要があった。

そこで結ばれたのがSALT2の裏条約であり、その結果作り上げられたのがSacrifice Listだったんだ。仮に、ソ連のミサイルが今言ったようなことが原因で、アメリカの都市に落ちてしまったとする。決してソ連政府が意識的に仕掛けたことではないと、アメリカ政府は知っている。しかし、何十万、何百万というアメリカ人が犠牲になったんだ。アメリカ政府としては、何の手も打たないというわけにはいかない。そこで報復措置として、落とされたと同じ威力の核爆弾を使用する。わかるかい」

「それだったら、いつか映画で観たことがありますよ。確か、“フェイル・セイフ”という原題だった。日本語訳では“未知への飛行”でした」

「その内容を覚えているか」

「あれはアメリカの爆撃機が、誤ってモスクワに核爆弾を落としてしまう。ソ連側としては報復する代わりに、アメリカ政府に対して、自国内の都市を爆撃するよう要請する。そのターゲットはニューヨーク市だったと思います。あれはショッキングでしたよ」

「しかし、このケースでは違うんだよ」

「・・・・・？」

「モスクワ爆撃の結果として、ニューヨークが犠牲になるうちはまだいいんだ。米ソが互いの都市をいけにえにしているんだからな。しかし、現実は違う。一方がミスってしまっても、そのミスを犯した側は、直接的な被害は何ひとつ受けないようになっているんだ」

「報復はしないというわけですか」

「いや、報復はする。しかし、直接相手のテレトリーにぶち込むということはしない」

「じゃ、どこへ・・・」

「相手の同盟国をやるんだ」

「・・・・・？」

「たとえば、ソ連の核爆弾が誤ってロサンジェルスに落ちたとする。アメリカはその報復として、モスクワやレニングラードをターゲットとはしない。かわりにベトナムやワルシャワ条約機構国の都市を爆撃するんだ。これぞまさしくSacrifice Listだろう」

・・・中略

「こんなのは序の口でまだ先があるんだ。

同じようにアメリカが誤ってソ連の都市をやってしまった場合、ソ連は直接アメリカ本土に犠牲を強いるということはしない。かわりにアメリカの同盟国に核をぶち込むんだ。こうして米ソ両国のいけにえとなる都市は、今のところ３０ある。ソ連側が１５、アメリカ側が１５だ。しかし、この数は少ないんで、増やすことを考えているらしい。

ICBMもIRBMも多核弾頭弾で、すくなくとも三つの核爆弾がついている。ということは一回の過ちで、相手国の三つの都市が破壊されるということだ。MXミサイルなど、１０発の核弾頭がつくことになっている。ということは、米ソどっちかが犯す一度のミスで、関係のない国の１０都市が破壊されるんだ。これら犠牲になる都市が並べられているのがSacrifice Listというわけだ」

・・・中略

「そのリストによると、アメリカ側のターゲットとなっているのは、ベトナムのホーチミン市を除いてはみな東欧の衛星国にある都市なんだ。リストの上の順から、犠牲になることになっているんだが、まずホーチミン市、次がブルガリアのソフィア、その次がルーマニアのブカレスト、ずっといって、最後が東ドイツのライプチッヒ。

これに比べて、ソ連によって破壊される都市は西ヨーロッパにはひとつもないんだ。アメリカらしい考え方だよ。奴らのSacrifice Listにあるのは、すべてアジアの都市なんだ。そして、その筆頭にあるのがどこだと思う」

・・・中略

「そのまさかなんだ・・・東京だよ」

・・・中略

「それだけじゃない。リストの上位５都市はみな日本の都市なんだ。２番目が大阪、３番目が名古屋、４番目が福岡、そして横浜となってる。ソ連が極東にあれだけのSS20を配備した理由はこれだったんだよ」

「米ソ両方にとって、捨て駒は多ければ多いほどいい。だからソ連は、アフガニスタンに固執しているのであり、アメリカは日本に対してイコール・パートナー云々といって持ち上げているんだ。日本はアメリカにとっては、単なる身代わりにすぎないというわけだ」（落合信彦 – ザ・スクープ）

落合信彦氏の作品からフィクションですけど参考になりそうな物語。所詮フィクションだろう、と言われてしまいそうですがどうしても僕にはあり得なくない話として捉えてしまうんです。日本はどうかわからないけど、アメリカは日本を仮想敵国としてシュミレーションしているらしい。そのとおり、日米同盟を結んでいてもである。

日本はアメリカは真に信じすぎやしないか？　という疑問がいつも湧いてくるんだけど、過信に信じてるよりは、ある程度大人としての振る舞いというか、世渡り上手というか、辺にアメリカ１００％、という形の態度を示すよりも、ある程度自分たちの周りを見て行動をとっていったほうがいいように思うんだけどいかがだろうか？

先のエッセイ（ 日米同盟、アメリカ合衆国第５１州日本への道筋（１） – 円高、原油高、物価高 ）では次のようなことも第45回衆議院議員総選挙の行くへを考える上で大事だと思ったので書き入れた。

日本としてはそろそろ控えめだけどしたたかにこちらの主張をしていくべきだと思う。一様の協力体制はアメリカに示すとして、日本独自の考え方の基に行動する。もう少し日本人は自信をもっていいと思うよ。

自分たちがいいと思った方向へ進んでいく。たとえそれがアメリカにとっては気に食わないことであっても、“ちゃんと金出してやってるだろう、これらのことには口出すな、これは日本が自分たちの国づくりを信じて行うものだ！”といってやるといい。

自動更新の日米安全保障条約

大前研一氏も日本の外交や国防について語っている。安全保障条約がなぜ７１年以降は自動更新になってしまったのか？　このことによって日本全体がアメリカの傘に入り続けることになんの疑問も抱かなくなってしまったような気がする。

在日米軍が居座っていることになんの違和感もなく、えっ何が問題なの、と問題の本質すら気付かないでいる日本人は案外多いのではないだろうか？　ウサーマ・ビン＝ラーディンと同じようなことを主張するのかぁ、と勘違いされそうだけどなぜそもそも西側諸国、アメリカ側からだけの報道をすべて正しいと決め付けて何の疑問も突きつけずに受け入れてしまうのだろうか？

稚拙な憲法を改め新たに「創憲」する

人を出すのか、金を出すのか、口を出すのか。さらに一歩踏み込んで、経済制裁など国際的な制裁行為に加担するのか。国連決議があればやるのか、決議がなくても自分たちの信念に従い日本単独でもやるのか。このあたりの日本の立ち位置が問われるのだ。

戦後長らく、日本は集団安全保障の問題に真正面から向き合わないですんできた。日米安全保障条約があったからである。

安保条約は、もともとサンフランシスコ条約の発効により、占領状態を解除した後の日本の国防はアメリカが面倒を見るという10年単位の契約だった。ところが60年安保、70年安保と安保改定・更新のたびに火がついたような反対運動が起きたために、71年以降は自動更新にしてしまった。

安保を鋳型の中に入れてしまったために、日本人は10年に一度、国体を議論する機会を失った。最後の70年安保を経験した当時の高校生が今はもう50代の半ば。それより下の世代は安保闘争を知らない。それゆえ、アメリカと引っついていたほうがいいのか、安保は本当に必要かどうかなど、議論になること自体が理解できないのだ。

しかし、自動更新を繰り返している間に日米安保を取り巻く状況は大きく変わった。

まず一つは冷戦の終結である。冷戦下では東の共産陣営、西の資本主義・民主主義陣営が対立し、西側の軍事的・思想的リーダーがアメリカだった。アメリカの庇護の下、後方支援に徹するため日本は在日米軍基地を提供してきた。

世界広しといえど、思いやり予算まで付けて米軍基地をサポートする国など日本だけ。米軍基地で働く日本人の人件費まで日本政府が払っているのだ。

「北朝鮮の暴発」に今、何をすべきか

このように日米安保の前提条件がまったく変わってしまっているのだ。日本の目の前にある国防上の脅威は、中国でもロシアでもない。北朝鮮である。日本にとって明らかなテロリストは北朝鮮、しかもその暴発の脅威、というのが国民のコンセンサスであろう。日本を射程に収める中距離弾道ミサイル「ノドン」（射程距離約1300キロ）は、実戦配備ずみと言われている。

北朝鮮の核開発を巡る6カ国協議の顔ぶれを見ても、抜き差しならない対立が起きうるのは日本と北朝鮮だけである。ミサイルの射程が届かないアメリカは北朝鮮に関心はない。核開発問題にしても、兵器として使えるようになるまでには、まだ5年か10年はかかると見ている。北朝鮮も、アメリカをテロの標的にするのは自殺行為であることはわかっている。

議長国の中国と北朝鮮とは、そもそも親分子分の関係だし、ロシアは付き合っておいたほうが得するかもという思惑で6カ国協議に参加しているだけ。北朝鮮を怖いと思ってはいない。韓国はもともと同胞であり、金大中政権以降は北朝鮮に完全に懐柔されている。

つまり、6カ国協議の当事国で北朝鮮の脅威に晒されているのは主として日本で、この限りにおいて戦後初めて日本の国防上、アメリカとは運命共同体ではない、という状況が生じたのだ。

今後、北朝鮮が暴発した場合、日本に中距離ミサイルを撃ち込んできたり、地方都市を爆撃して撹乱したり、上陸用船艇で日本の海岸に軍隊を上陸させたり、炭疽菌を持ち込んでバイオテロを引き起こす、といった事態が想定される。そのときに、果たしてアメリカは日本を守ってくれるのか。（大前研一｜なぜ、外交も国防も日本は二流国なのか）

バランス感覚

本当はメディアなんかがアメリカ側、西側諸国からの報道とイスラム側からの主張や背景を考慮して日本独自の考え方を表明、行動できるほうが望ましいと思うんだけど難しいのかなぁ？　アラブ諸国に囲まれて存在するイスラエルぐらいの危機感や緊張感、いざとなったらアメリカなどを無視してでも戦おうとする意志を今の日本に求めても無駄だろう？

北朝鮮が日本上陸に攻撃を仕掛けてくる、という想定は決してあり得なくない現実であって、いざ本当に攻撃されてしまって多くの犠牲者が出て、さてどうしよう？　となっても遅いんだけどなぁ・・・アメリカ同時多発テロ事件なんてほとんどアメリカ人の想定外だったからねぇ、でも実際に起こってしまいニューヨーク世界貿易センターが目の前で崩れていったから、北朝鮮からの攻撃もギリギリのところ、絶対にあり得ない、と決め付けるのは非常に危険だと思う。

深まる日米同盟

２００８年１月に報道されていたNHK特集「日米同盟」に関するシリーズ。当時番組を見ながら思ったのがこの時期になぜ放送されたのか？　ということ。タイミングが良すぎると感じたのだ！

そのタイミングとは、日本人の特徴、そろそろ忘れているであろうあのニュースのほとぼりが冷めた時期を狙ったもの、守屋武昌事務次官のニュースである。

2007年（平成19年）10月19日、山田洋行の元専務宮﨑元伸との間で、防衛庁航空機課長だった1990年（平成2年）ごろから事務次官として在職中の2005年（平成17年）にかけ、自衛隊員倫理規定に反し、長年接待を受けたことが報道される（山田洋行事件）。

さらにその見返りとして防衛装備品の調達等において山田洋行を有利にしていた疑惑も浮上している。宮崎が独立して設立した日本ミライズに反発する山田洋行の現経営者、米津佳彦により、過去に行われたゴルフ接待が200回を超えていたことが国会で報告された。（ウィキペディア参照）

人の噂も７５日まで、とはよく言ったもので約２ヵ月半後、防衛費にそんなに金をつぎ込むのかという不安と政治家が癒着していそうな雰囲気の国防族への既得権益、日米同盟という名目の傘でどんどんアメリカから日本は兵器を購入、その過程で一部のものが利益を得る、という構造を国民の意識からそらせる目的、日米同盟は着実に進んでいて、日本はアメリカの傘の下、これからもいざという時がきても日本は安全なんだよ、ということをアピールするような内容であった。

このシリーズの第１回：深まる日米同盟は以下のブログに詳しく掲載されている。参照していただきたい！

• ＮＨＫスペシャル：日本とアメリカ
• 深まる日米同盟 （動画、削除される前に観てくれ！）

日米で共同訓練している様子、「こんごう (護衛艦) 」、イージス艦、テポドン2号、集団的自衛権、ミサイル構想、ＳＤＩ計画、武器輸出三原則、インド洋給油問題、自衛隊海外派遣、新海洋戦略とキーワードを挙げてみた。

この路線に従って、たとえば今年度予算には、すでにミサイル防衛システムのための予算を前倒し計上し、その中には、最新鋭の地対空ミサイルＰＡＣ３という、1発6億円もする大量破壊兵器を大量にアメリカから買い始めている。来年度予算では、１機で実に250億もする最新鋭のステルス戦闘機を40機、したがって1兆円を投ずる計画も立案され始めた。

そして、決定的なのは、こうした「変身」を支えるべく、米本土にしかない軍司令部が、いま続々と日本に移されている。座間への米陸軍司令部の移転、横田への米空軍司令部の移転等々がそうであり、沖縄では普天間基地を返還するが、代わりに名護の辺野古地区に海上基地を建設してそこに最新鋭の基地機能を持たせる、そうした費用3兆円を米国が求めてきているという、すさまじい事態になっている。

こうした軍事的大「変身」をメディアがさらりと「再編」用語で報じるとき、事態の深刻さは伝わりにくい。ただ、幸いと言うべきか、この時期に守屋前防衛事務次官のスキャンダルが噴出してきた。この事件は、倫理観に欠けた悪徳防衛官僚と軍需商社の接待供応癒着だけにはとどまるまい。米国から買い付ける膨大な軍事関連経費が、実は法外な価格で計上されており、おそらくそこには、介在した商社や防衛族政治家の取り分が含まれているに違いない、という疑獄の構図が透けて見えるからである。このスキャンダルという災いを、軍事的変身の真相を解明する幸いに転じなければなるまい。（ 米軍・自衛隊の「変身」 ）

• 外書講読期末レポート
• 晴れぬ視界：ヨコスカ・米原子力空母配備／下　／神奈川

変貌する日米同盟

ことし5月、日米政府は３年にわたる協議の末、在日米軍再編の最終報告に合意。沖縄海兵隊8000人のグアム移転など「基地負担の軽減」が盛り込まれた一 方で、自衛隊と米軍の一体化を推し進める「同盟の抑止力強化」が強く打ち出された。

この日米同盟の変貌は、基地の地元、国民一人一人の生活に何をもたらす のか。交渉の過程で政府はどんな針路を選び取ったのか。そしてそれは、本当に我々に平和と安全をもたらす選択なのか。米軍再編（＝日米同盟の再編）を2回 シリーズで多角的に検証する。（シリーズ「変貌する日米同盟」(2回シリーズ) ）

第１回「負担は軽減されるのか」

第１回では、米軍再編に揺れる自治体や住民の動きを追う。基地の７５％が集中する沖縄。普天間基地の返還や海兵隊の移転などの負担軽減策が示された。しかし、騒音被害は依然深刻で嘉手納基地の周辺ではコミュニティーの崩壊が進んでいる。

一方、新たな負担を強いられる自治体もある。山口県岩国市は、米空母の艦載機の移転が決まった。住民投票で８７％が受け入れに反対、政府への反発を強めている。基地の負担は本当に軽減されるのか、基地移設に伴う費用を私たちがどれだけ負担するのか。再編に揺れる沖縄や岩国の現実を見つめ、国民の目線から見た再編の課題を描く。（≫第１回「負担は軽減されるのか　～基地の町からの報告～」）

第２回「加速する一体化」

第２回では、アメリカの世界戦略の変化の中で進んだ日米協議の舞台裏を徹底取材。当初は異なる思惑で走り出した協議が、「世界のための日米同盟」という方向へ一気に進展してゆく過程を描き出し、そこに秘められた両国政府の思惑を探る。そして国民への十分な説明もないまま米軍と自衛隊の現場で着々と進む「軍事的一体化」の実態を描く。番組後半では、第１回、第２回の内容を踏まえ、「なぜいま日米同盟の強化なのか」「同盟の負担をどう担うべきなのか」「この選択が日本にとって唯一のものなのか」といった疑問を日米当局者や有識者らにぶつけ、討論していく。（≫第２回「加速する一体化」）

日本を如何にして利用するか

日本を属国にする計画、着実に進んでおります！　次の時代、中国と戦うためにアメリカは日本を駒として扱うつもりなんでしょうね。別に日本がなくなったって、アメリカは悲しまないでしょう。そんな気がします。問題なのは多くの日本人が外から戦略を受けたことがないから実際に戦略を受けてみないと、その戦略されたコストというものを想像できないことだと思います。

たくさんのものを失って気がついたときには遅いんですけど、そのような経験をしないと日本に外交という概念や交渉という概念も生まれないでしょう。日本人が本当に主体性を持って行動できるようになるのは、アメリカに属国扱いされて、日本国民自ら、それらの枠組みから独立しようとして試みた後だと思います。長―――――い道のりですね。

冒頭に記した「Sacrifice List」のお話、フィクションとして片付けるよりも、本当にアメリカを盲目的に信じてもいいのか？　ということを考えてみるきっかけになってほしいと思います。